2018/10/23

FAQ『投資期間の終盤に暴落が起きたらどうするの?』

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資産形成家のいぬデックスです。最近すこし相場が不安定ですね。

さて定期的に発生する議題の一つに

「投資期間の最後に暴落が来たらどうするの?」

というのがあります。

心配で聞いているならいいのですが大抵は煽り? であります。相場も読まないバイ&ホールドに対する揶揄ともいえます。出口を決めていないことに対する批判です。実際には積み立てだろうがなんだろうが、暴落が来たら誰もが同じはずなのですが、なぜか積み立て投資に対してだけこの質問がぶつけられます。

とはいえインデックス積み立て投資家が手仕舞いの方法を明確に決めていなかったり、売り時を知らない・慣れていないというのは確かです。実際とりあえず始めたものの、その後どうしたらいいのかは先送りしている人も多いのではないでしょうか。

実際、投資のやり方についての記述は数多くありますが、リタイア後のことに焦点を当てた記事はそれほど多くなかったように思います。最近ようやく少しずつ増えてきたので助かりますね。

インデックス投資は投資の実行そのものはどうせ暇ですから、暇な時間を使ってファイナンシャル・プランニングのことを考えるのも悪くないでしょう。


どうするの? と言われても

ぶっちゃけてしまいますと、この質問の答えは「どうもこうもないよ」です。なるようにしかなりませんから・・・

暴落が来てからあたふたしても遅いです。そうなる前に準備しておくことしかできません。逆に言えば、準備しておけば特にすることはないということですね。

資産が減って困るのはすでに積み立てを終えて引退した後、取り崩しのフェイズに入った時でしょうから、多少の下落ではお金に困らない(&不安で心臓がドキドキしない)ような資産配分にするのがセオリーでしょう。

ということで、もう少し噛み砕いた言葉で表現するならば「暴落の影響を受けにくい資産配分にしておけば大丈夫」ということでどうでしょうか。


資産家なら売る必要そのものがない

リタイアの時点でどのような資産配分にするのがいいのでしょうか。これは築き上げた資産の額にもよると思います。

『投資の大原則』にはこう書いてあります。
もしあなたが資産を売らないで生活費をまかなえるほど裕福な場合、株に比重を置いた資産配分をするという選択肢がある。子供や孫に残そうと思う資産であれば、自分の年齢ではなく、子供や孫の年齢にふさわしい投資をすべきだ。
なるほどごもっともです。仮にETFの分配金だけで生活ができるほどの資産を持っていれば(一億円くらい?)、売る必要はありませんね。セミリタイアが可能な人はこれが実現できているはずです。株価が半分になってもそれは市場参加者のメンタルが加味されているので、企業の収益が半分になるわけではなく配当金は案外安定しています。(減ることは減りますが)

要はお金をたくさん持っている人はそれほど考えなくても良くなるということですね。羨ましいです。


一般庶民は景気の変化を受けにくような資産配分へ

ただし僕を含めた一般庶民の場合、そこまで資産があることは稀だと思いますので、必然的に取り崩しながらの生活になるでしょう。限りある資産を有効活用する方法を考えないといけません。

そうなると株式から得る利益を最大化するよりも、取り崩し期間中に大きく目減りしたり、枯渇することのないような資産配分へと徐々に組み替えていく必要があります。

最も保守的なのはリタイアと同時にリスク資産が『ゼロ』になるように徐々に売却していく方法です。しかしリタイアしてからも人生は20年くらい続きますので、その間全く運用しないというのも少しもったいない気がします。(もちろん他に収入源があったり、十分な額の貯金があるなら別です)

インフレへの対応も考えておかないといけませんから、ある程度の割合を株式やREITなどインフレに強い(が変動が大きい)資産を組み入れて、残りを債券のように安定的に収益を生む資産にするのが比較的安定した取り崩しに向いているのではないでしょうか。

実際には決めた配分をバランスよく、定額ではなく資産額の◯%といった割合で引き出していくのが長持ちさせるコツです。景気が良くて資産額が増えたときには当然増えますし、暴落が来たら引き出す額も少なくなります。この差はあまり大きすぎないほうが老後の生活には安心でしょう。

普遍的に適切な配分は無い

定説のように、「100 - 年齢」の割合に調整していくというのもいいかもしれません。この割合には特に根拠がありませんので各自が心地よいと感じる程度でいいと思います。これからの時代引退は60歳ではなく65〜70歳になるような気もしますので、そうなると引退時に30%というのはまあ妥当かなという気もしています。ただし個人的には、それ以上株式の割合を下げる必要はないと考えています。

一概に何%が良いとは言い切れません。人それぞれ状況やリタイア生活に必要な額があると思いますし、公的年金と投信だけが頼り、という人も多くないと思います。保険や企業年金、副収入などあるかもしれません。そういった確定収入と自身の生活コストを鑑みて決めていくことだと思います。


確定収入のありがたみ

先ほども紹介した『投資の大原則』では非常に大雑把なアドバイスとしてこう書いてあります。
退職時にあなたがかなり健康であるなら(中略)、これまで貯めた資産の半分を個人年金にするとよい。そうすれば、たとえあなたが100歳まで生きても、ある程度の生活費は確保できる。
これは米国の読者に向けたアドバイスですからそのまま日本人へ適用するのは無理がありますが、このように確定額かつ定期的に手に入る商品を買うというのも一つの手ではあると思います。はっきり言って元を取るのは至難の技ですが、安定した収入が途切れることがないというのは心強いですよね。

歳をとってから自分で解約するのは大変難しいこともあるかと思います。そういうことは元気なうちしかできませんからね。多少損だとしても、自分では何もしなくてもお金に困ることがない安心を買うということも考えるべきかもしれません。


参考記事

リタイア後の取り崩しについて、ヒントとなりそうな記事をご紹介します。
リタイヤメント後のポートフォリオ管理―総括編 | Smart & Responsible

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